現在まで肝炎を起こすウイルスはＡからＧまで７種類見つかっています。その中でも肝臓がんや肝硬変になりやすいのがBとＣ型肝炎ウイルスです。

以前からＡ型は経口感染、Ｂ型は性感染症として知られていましたが、Ｃ型は1989年にＣ型肝炎ウイルス(ＨＣＶ)抗体測定試薬の開発から始まった、ＨＣＶ感染者の実態調査で明らかになったウイルスです。

とくに中高年の感染率が高く、近年は肝臓と胆管のがんの死亡数が年々増加してきています。

このＨＣＶは性感染症でもありますが、医原病といってもよく1960年代まで行われていた予防接種の注射針の使い回し、1989年以前に行われた輸血や血液製剤等による感染が明らかになっています。

このＣ型肝炎は一過性感染に終わる場合もありますが、急性肝炎を起した場合、50～80％は持続感染(慢性肝炎)に移行します。

また、Ｃ型慢性肝炎は感染してから10～15年はトランスアミナーゼ(ＧＯＴ、ＧＰＴ)は正常域ですが、その間も肝臓の線維化は進行しています。

その後肝機能の検査数値は異常を示す様になり、20～30年で肝硬変に移行し、肝臓がんの発症も増加していきます。

中高年者で若い頃に数ケ月の間しつこい風邪様症状、食欲不振、悪心、嘔吐が続いた経験を持つ人はＣ型肝炎が疑われますので検査をお勤めします。

どの型の肝炎でも慢性肝炎はトランスアミナーゼの数値が大きな変動を繰り返しながら、次第に肝硬変に移行していきます。

ただ、途中で進行が止まり鎮静化する事もありますが、それから肝臓がんに移行する事もありますので経過観察が必要である事は変わりません。

療法としてはとしてはインターフェロンや抗ウイルス剤のリバビリンなどでかなり改善するようになりました。

Ｃ型肝炎対策の一環として、インターフェロンの助成がありますので多くの方が治癒しています。

助成がいつまで継続するかは分かりませんので受診開始をお勤めします。

地球温暖化が進めば温帯地域でも熱帯、亜熱帯性の感染症が増加すると予測されていますが、その増加の要因として蚊の北上があります。

最近ではニューョークで鳥に寄生している西ナイルウイルスが蚊の媒介によって人に感染、発症し、死亡者が出ましたが、これにも温暖化が影響していると報告されています。

蚊が媒介する感染症にはマラリア、デング熱、黄熟、日本脳炎、フィラリア等があります。

その中でもマラリアが世界の最大の感染症で、人類の約半数はマラリアの汚染地帯に住み、毎年の感染者8億人、患者は約3億人、死亡者約200万人を出しています。

マラリアはマラリア原虫で発症し、ハマダラカ属の蚊によって媒介され、刺された時に感染します。マラリア原虫は15℃以下になると生活ができなくなります。

また、媒介するハマダラカの活動限界は10℃で、最も活発に動くのが25℃前後で、40℃になると蚊も原虫も活動できません。

ＷＨＯによると温暖化で気温が３～５℃上昇すると、流行の危険地域は2割拡大し患者は年間５～８千万人増加すると予測しています。

2050年には西日本地域や東京等の都市も平均気温が上がり、危険地域に入ると予測されています。

マラリアは蚊の中にあるスポロソイド(オーシストという原虫の卵の中にある胞子)が人体に侵入すると、肝臓に入り１～２週間潜伏して増殖後、赤血球に侵入し破壊し、再び新たな赤血球への侵入、これを繰り返し原虫が増加し、その時に発熱するのです。

一定量以上の赤血球が破壊されると黄疸を伴う貧血、破壊された赤血球の破片の増加によって肝腫、脾腫になります。

とくにマラリアの中でも熱帯熱マラリアは症状が急激に重症化し、発病後５日以内に受診しないで放置すると脳を含めた全身機能不全を起こし死亡します。

マラリアの薬、予防薬としてクロロキン等もありましたが、最近は薬剤抵抗性を獲得したマラリア原虫が出現してきています。

温暖化がどの様な感染症を引き起こすのか、今後は厳重な監視が必要になってきました。

輸入感染症とは海外旅行者や、輸入食品等によって外国から入ってきた感染症を指します。

最近ではそれに加えて赤痢や腸チフス等、途上国等から再上陸する感染症、更に外国で罹患したＳＴＤ(性感染症)等も含める様になりました。

先進国では衛生状態の悪さによる感染症は激減していますが、世界では現在でも毎年2000万人が感染症で亡くなっています。

その内呼吸器感染症は400万人、消化器感染症300万人、マラリアも200万人にも上り、多くは発展途上国の人々です。

一方、日本からの海外渡航者は年間1700万人、外国からの入国者も年間300万人と、地球上のあらゆる場所から人々が行き交い、そのスピードも益々早くなっていて、それは感染症も猛スピードで伝播される事を意味します。

中でも途上国での経口感染は、安全な食べ物や水に慣れた日本人にとって極めて多い感染症です。

Ａ型肝炎、Ｅ型肝炎、ロタウイルス、コレラ、赤痢、腸チフス、パラチフス等がよく知られています。

海外旅行では生水、生肉・魚、生野菜は危険です。また蚊等の昆虫からはマラリアを始め、デング熟、黄熟、フィラリア症等沢山の発熱性疾患が感染します。

また日本では随分発症が無いので油断しがちなのが狂犬病で、狂犬病が発生していない国の方が極わずかです。

キツネやアライグマ、スカンク、コウモリ等が持っていて、噛まれたりして発症すれば100％死に至ります。

むやみに野生動物に近づかない事です。また川遊び等では住血吸虫に感染する事も。

海外旅行をする時は、旅行先の情報をしっかりと把握して重々油断しない事です。

インフルエンザは毎年、程度の差はありますが12月から３月にかけて必ず流行します。

医療機関で診察を受ける人が毎年数十万人はいます。その中で症状が重く入院する人も１万人前後になります。

ですから、症状の軽い人まで含めると数百万人が毎年発症している最も発症率の高い病気だといえます。

通常のウイルスだとー度発症すると身体に免疫抗体を持ちますから、二度はかかりません。

しかし、インフルエンザウイルスは表面の抗原の鍵穴を頻繁に変える能力がある為に、免疫が効かなくなり数年で再度感染してしまうのです。

もう１つの特徴として、流行規模の大きさが挙げられます。この大流行の原因は、意外にもインフルエンザウイルスその物は病原性があまり強くない事があげられます。

実はウイルスに感染しても半数の人は不顕性感染で、気付かずにウイルスを撒き散らしてしまうのです。

ところが、インフルエンザは発症すると数日間は高熱が続き、免疫力を著しく低下させる為に、抵抗力が弱いと肺炎を発症させる事になるのです。

特に高齢者にとっては非常に危険で、老人病院や老人施設等で集団感染で死亡者が出るのもインフルエンザウイルスの感染力の強さと病原性の低さが原因なのです。

ですから、元々免疫力が低い高齢者や乳幼児にとって、インフルエンザは大敵なのです。

インフルエンザの予防接種は高齢者にこそ必要なものでインフルエンザの死亡者の90％は65歳以上の高齢者です。

現在ワクチン接種の激減のためにワクチンの生産量も30分の１に落ちています。

もし、死亡率の高い新型のウイルスが現れても生産設備がない為に、日本は無防備な状況に陥っていると警告している研究者もいます。

一部にワクチンに効果はないという意見や副作用を心配する声もありますが、感染防御効果と病状を軽くする効果がある事は確かな様です。

また、バーキンソンの薬のアマンタジンがインフルエンザに効果があり話題になりました。

ノイラミニダーゼ阻害薬などの副作用の少ないタミフル等は有効です。

コンプロマイズド・ホストとは、本来ならばそうそう発症しないような感染症に、容易に感染しやすい人(＝宿主)の事を指します。

感染症の発症は病原体と宿主との関係によって決まりますから、例え病原体にさらされても、全ての人が発症するとは限りません。

いわゆる免疫力に左右されるのです。ところが今の日本人は長寿になりましたが、コンプロマイズド・ホストは増え続けています。

老人は老化による免疫力の低下、乳幼児は免疫が未完成という事で病気にかかりやすいのですが、現代の日本ではその他にも様々なコンプロマイズド・ホストが生まれる条件力哺えています。

高齢である事に加えて、多くの人が持病を抱えていますが、なかでも悪性腫瘍、糖尿病、肝炎、ＨＩＶ、免疫疾患等を持つ人が増えている事は感染症に弱い人が増加している事を意味します。

臓器移植を受けた場合もコンプロマイズド・ホストといえます。

また、本来の意味から外れますが、日本の社会自体がコンプロマイズド・ホスト化しているといえるかもしれません。

抗菌グッズの氾濫や過剰な清潔志向でかえって免疫が成立しなくなっている事が指摘されています。

東南アジアの旅行者でも日本人だけがコレラになったという話はその一例でしょう。また抗生物質や抗菌剤の多様で、強力な耐性菌を増やしていることも、相対的に感染によるダメージを大きくしている事になります。

これまで感染症といえば法定伝染病が定められていて、発症した場合は強制的に隔離されてきました。

これは1887年に定められた｢伝染病予防法｣によるもので、法定伝染病(コレラ、ペスト等11種)、指定伝染病(ポリオ等３種)、届出疾患(インフルエンザ等13種)が定められていました。

梅毒など4種の性病は性病予防法で、エイズはエイズ予防法によって対策がなされてきましたが、1999年４月から新しい法律が施行され、大きく変化しています。

｢感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律｣いわゆる｢感染症新法｣と呼ばれるもので、これによってエイズ予防法、性病予防法は廃止になり、検疫法と狂犬病予防法が改正されました。

結核法はそのままで、食中毒に関するものは食品衛生法なので行政の管轄は別です。

この新しい法律が必要になった背景には、新しい感染症の登場や環境の変化に対応する事が必要になった事があり、大きな違いとしては予防をより重視していることと、人権に配慮する様になった事です。

具体的には感染症を１類から４類に分け、１類や新しい感染症は入院しなければなりませんが、２類では感染の恐れがなければ通院も可能、入院勧告によって患者の意思が尊重され、強制入院は72時間以内というように、患者の人権に配慮されるようになりました。感染症の分類と対応の仕方は下表のとおりです。

感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律
第1類
エボラ出血熱、クリミア・コンゴ出血熱、ペスト、マールブルグ熱、ラッサ熱、
危険性が極めて高い原則として入院
第2類
急性灰白姉炎、コレラ、細菌性赤痢、ジフテリア、腸チフス、パラチフス
危険性が高い状況に応じて入院
第3類
腸管出血性大腸菌感染症
危険性は高くないが集団発生の恐れがある特定業務への就業制限
第4類
アメーバ赤痢、エキノコックス症、黄熱、オウム病、回帰熱、急性ウイルス性肝炎、Q熱、狂犬病、クリプトスボリジウム症、クロイツフェルト・ヤコブ病、劇症型溶血性連鎖球菌感染症、後天性免疫不全症候群、コクシジオイデス症、ジアルジア症、腎症候性出血性熱、髄膜炎菌性髄膜炎、先天性風疹症候群、Ａ群溶血性連連鎖球菌咽頭炎、急性出血性結膜炎、水痘、手足口病、炭疸、ツツガムシ病、デング熱、日本紅斑熱、日本脳炎、乳児ボツリヌス症、梅毒、破傷風、バンコマイシン耐性陽球菌感染症、ハンタウイルス肺症候群、Ｂウイルス病、ブルセラ症、発疹チフス、マラリア、ライム病、レジオネラ症、インフルエンザ、咽頭結膜熱、感染性胃腸炎、急性脳炎(日本脳炎除)、急性出血性結膜炎、クラミジア肺炎、細菌性髄膜炎、伝染性紅斑、成人麻疹、性器クラミジア感染症、性器ヘルペスウイルス感染症、尖形コンジローム、突発性発疹、百日咳、風疹、ペニシリン耐性肺炎球菌感染症、ヘルパンギーナ、麻疹(成人麻疹除)、マイコプラズマ肺炎、無菌性髄膜炎、メチシリン耐性黄色プドウ球菌感染症、薬剤耐性緑膿菌感染症、流行性角結膜炎、淋菌感染症、流行性耳下腺炎

必要な情報を公開することで発生や拡大を防止すべきもの発生動向の把握・情報提供

未知の感染症は第１類に準じる

ノロウイルスの集団感染は年々増加している食中毒です。ＳＲＳＶが食中毒の原因として統計がとられるようになったのは平成10年からで、平成25年統計患者数2万人を超え、これは食中毒の中で事件数患者数ともに1位となっています。

ただし、新しい病原体とはいっても、恐らく以前からあったと思われ、ウイルスの新しい検査法であるＰＣＲ法が開発されたためＳＲＳＶが食中毒の原因になっているという事が分かったようです｡

ＳＲＳＶ食中毒の症状は下痢、吐き気、腹痛、発熱(38℃以下)の、いわゆる典型的な食中毒症状で、普通は３日以内で回復します。

ノロウイルスを摂っても全員が発症するわけではなく、乳幼児や高齢者、抵抗力が落ちている人が発症したり悪化しがちなのも、他の食中毒と同じです。 ＳＲＳＶによる死者は稀です。

ただ60℃で10分くらいの加熱では病原性が失われず、塩素系漂白剤でゴム手袋とマスク着用での消毒が必要です。

アルコールに強いのでやっかいです。ノロウイルスはカキ等の二枚貝の中腸腺に取り込まれ、それらが人の口に入ると小腸粘膜で増殖して食中毒を起こします。

特に生ガキが危険です。毎年冬にノロウイルス中毒が報告されていますが、給食のバターロールパンが原因の中毒が起こっており、製パン従業員の便からノロウイルスが検出されています。

つまり人による二次感染が起こるという事です。

更におう吐物や糞便などの処理が悪いと乾燥してウイルスが空気中に舞って口から入る恐れもあるので、下痢、腹痛などがある場合は特に要注意です。

昔、はしかは誰でもが罹患し、治れば終生免疫を獲得した病気でした。

多くは後遺症もなく治癒しますが、子どもの命さだめの病といわれたように、重症化しやすく、致死率も1000人に１人と、怖い病気である事は変わりません｡

ＷＨＯのランクによると、１．制圧途上の国　２．集団発生予防期の国　３．流行がほぼ無くなった国の分類の内、日本は１にランクされていて､現在でも毎年10～20万人もの発生があります。

はしかは予防接種の効果が高いのですが、ワクチンの安定剤として使用されていたゼラチンがアナフィラキシーショックなどのアレルギー反応が問題となった事もあり、一時期より接種率が下がっています。

現在予防接種率は８割程度ですが、地域によって５～６割と格差が大きくなっている事から地域による麻疹流行の差が生じています。

現在は改良が加えられて副作用の報告は咸少しています。厚生労働省20年副反応報告例0件となっていますが過去脳炎・脳症の重篤な副作用が報告されています。

しかし自然感染の危険性はワクチンの副作用の危険性をはるかに上まわっています。

また予防接種率の低下により麻疹抗体を持たない成人も増え、成人麻疹も増えています。

抗体を持たない人の割合が５％を越えると集団感染の危険性が高まるといい、日本でも20代の成人麻疹の増加が問題になっています。

また最近の特徴では、重症化する事の多い１歳以下の麻疹発症も増えていますが、これは母親が抗体を持たない為に母のIgAが子供に行かないからではないかと考えられます。

ただ、はしかの予防接種を受けても完全ではなく、絶対はしかにかからないわけではありません。

そのため先進国では免疫を獲得したあともさらに免疫を増強する(ブースター効果)ために数年おいて更に予防接種を受ける複数回接種が一般的になっていて、その事がはしかの制圧に成功している要因といえるようです。

衛生という言葉がわが国に定看したのは明治8年に内務省に衛生局が設置されてからです。その頃は性病を始め、コレラ・ペスト、痛そう等の感染症が頻繁に流行していたのでその対策が最も重要な課題でした。

昭和12年に保健所法が公布され、平成9年4月1日交付から 地域保健法施行保健センター、福祉事務所等と統合され「保健福祉事務所」「福祉保健所」「保健福祉センター」「健康福祉センター」といった名称となっている所もあります。

その活動は感染症対策はもちろんの事公衆衛生の啓蒙、予防対策、衛生統計でした。

第2次大戦後も引きつづき伝染病対策が注目的でしたが、経済的に安定してくるに連れて、感染症による死亡率も次第に低下して平均寿命も大幅に延びていきました。

しかし激しい社会構造の変化によって健康を損なう新しい要因も増えていきました。経済性優先の施策は環境衛生の整備を遅らせ、公害という有り難くない世界語も作りました。

その対策も後手後手になり、今やそのツケを支払う時になっています。

大量消費社会の象徴でもある石油製品や化学物質によるがんや免疫疾患、経済的裕福さの象徴でもある栄養の過剰摂取による生活習慣病、高度技術社会による精神障害、エイズやO-157、サーズ、新型コロナウイルスのような感染症が公衆衛生の課題になってきました。

国際社会で地球が小さくなり交通機関が発達し人と物の大量移動が活発になると、地域限定の病気が世界に広がることになり、「輸入感染症」が問題になってきました。

例えば中央アフリカのエボラ出血熱、ラッサ熱・エイズなど致死率がたいへん高い病気が、風土病として限局されていれば良いのですが、その病原体が世界的に蔓延したら社会は大混乱に陥ります。

その最悪な事態を考えた健康危機管理体制の整備が必要になってきます。

この管理とは感染症、医薬品、など国民の生命、健康の安全を脅かす事態に対して健康被害の発生予防、改善等の対策をする事です。

アメリカ厚生省の疾病管理センター(CDC )ではこの業務を行い、感染症の発生をいち早く察知するための監視・分析(サーベイランス)を行い、国民へ情報を提供し、重大な健康危機が生じた場合には大きな役割をするのです。

日本の厚生労働省は血液製剤のHIV感染問題から国民の信頼は失墜しましたが、信頼を回復するためにも健康危機管理体制を再構築する段階にあります。

管理ができる人材の養成、調査研先体制の充実、さらに1897年に制定された伝染病予防法が廃止されて1998年（平成10年）10月2日に感染症法が制定されました。

2020年に新型コロナウイルスが発生しその間の法整備も進まず今回のコロナ過により我が国の感染症の危機管理能力の低い点が表に出た形となりました。